除振・防振アカデミー

【対策前の段取り】対策に必要な基準とは?

振動対策には体感的に「ブルブルを抑えたい」ではなく、「現状の1/2に抑える」といった、目標数値の明確が必要です。
ここでは、対策前に設定する振動許容基準とその設定方法について分かりやすく解説します。

振動許容基準の必要性

振動対策は「減衰させる」ということになりますので、「0」に近づけることはできても「0」にすることはできません。
よって、対策の対象となる機器などが、「正常に稼働できる(許される)振動環境の状態」を明確にする振動許容基準を設定します。この振動許容基準の設定により、現状の障害振動をどのくらい減衰させなければいけないかが明確になり、その減衰効果をもつ対策製品の選定が可能になります。

振動許容基準の設定方法

4つの設定方法から対策の対象となる機器や環境に応じて振動許容基準を設定します。

対策対象機器に振動許容基準が設定されている

高精度な設備、装置等においては、メーカー側で振動許容基準を設けています。
各メーカーに振動許容基準の提示を依頼し確認してください。
(例)メーカー規格の振動許容基準
設備稼働における床振動は以下の基準を満たすこと
周波数1~14Hzで変位0.25mm以下
周波数14~100Hzで加速度2.0m/s2以下

対策対象機器の振動許容基準は無いが、正常に稼働している環境がある

「メーカー側に振動許容基準の規格は無いが、現状正常に稼働している場所や機器がある場合に設定する方法で、設備などを移設する場合に多く使われます。
「既設環境では正常に稼働している」が、移設先では「障害が起きるかもしれない」または「障害となっている」場合、正常に稼働している既設環境の振動状態を振動許容基準として設定します。
移設先の床振動を確認することで、振動許容基準以内かの判断に使用できます。

正常な場所や対象物と比較し許容(合格)基準を設定する方法

対策対象機器の振動許容基準も無く、正常に稼働している環境も無い

振動問題が起こっている場所や対象物、環境からお客様側で振動許容基準を定めます。
具体的に「ここまで改善できれば合格という数値」が必要となり、この数値は対象装置の仕様やお客様の要望により決定します。
例えば、振動による10μmずつのブレで測定合格ラインを超える場合、振動対策の許容基準を「測定合格ラインに入るようにブレを2.5µm以内に抑える」設定するという流れとなります。

正常に稼働する場所や比較対象がない場合の許容(合格)基準を設定する方法

規格や基準も無く、体感的要素のみで指標がわからない

「とにかく揺れが小さくなれば良い」「感じにくくなればそれで良い」など、体感的要素の場合は、振動減衰の目標が定まらないため、以下の図の振動許容基準VCカーブを用い設定します。
振動問題が起きている場所、対象物によって「このレベルの振動であれば適切」という数値がそれぞれ記載されているため、状況に合わせた基準を設け指標とすることができます。
ただし、お客様の状況に合わせて設定されているわけではないため、状況に合致する基準ではありません。
そのため、どうしても基準を明確にできない場合にのみ指標として用います。

比較対象も無く、許容(合格)基準も明確にできない場合の設定する方法

引用文献:
Generic Vibration Criteria for Vibration-Sensitive Equipment, Colin G. Gordon, SPIE99
Evolving criteria for research facilities: I-Vibration

振動対策を行うために必要なデータ

目標値となる基準が明確になれば、障害となっている振動、可能性がある振動がある振動がどのような振動か把握する必要があります。
その振動が、基準となる目標値に対して満たしているか、満たしていないかの判断を行い、適正な振動対策製品を選定することできます。
振動把握に必要なデータは、周波数と、変位・速度・加速度のいずれか1つとなります。

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