振動対策には体感的に「ブルブルを抑えたい」ではなく、「現状の1/2に抑える」といった、目標数値の明確が必要です。
ここでは、対策前に設定する振動許容基準とその設定方法について分かりやすく解説します。
振動対策は「減衰させる」ということになりますので、「0」に近づけることはできても「0」にすることはできません。
よって、対策の対象となる機器などが、「正常に稼働できる(許される)振動環境の状態」を明確にする振動許容基準を設定します。この振動許容基準の設定により、現状の障害振動をどのくらい減衰させなければいけないかが明確になり、その減衰効果をもつ対策製品の選定が可能になります。
4つの設定方法から対策の対象となる機器や環境に応じて振動許容基準を設定します。
高精度な設備、装置等においては、メーカー側で振動許容基準を設けています。
各メーカーに振動許容基準の提示を依頼し確認してください。
(例)メーカー規格の振動許容基準
設備稼働における床振動は以下の基準を満たすこと
周波数1~14Hzで変位0.25mm以下
周波数14~100Hzで加速度2.0m/s2以下
「メーカー側に振動許容基準の規格は無いが、現状正常に稼働している場所や機器がある場合に設定する方法で、設備などを移設する場合に多く使われます。
「既設環境では正常に稼働している」が、移設先では「障害が起きるかもしれない」または「障害となっている」場合、正常に稼働している既設環境の振動状態を振動許容基準として設定します。
移設先の床振動を確認することで、振動許容基準以内かの判断に使用できます。
振動問題が起こっている場所や対象物、環境からお客様側で振動許容基準を定めます。
具体的に「ここまで改善できれば合格という数値」が必要となり、この数値は対象装置の仕様やお客様の要望により決定します。
例えば、振動による10μmずつのブレで測定合格ラインを超える場合、振動対策の許容基準を「測定合格ラインに入るようにブレを2.5µm以内に抑える」設定するという流れとなります。
「とにかく揺れが小さくなれば良い」「感じにくくなればそれで良い」など、体感的要素の場合は、振動減衰の目標が定まらないため、以下の図の振動許容基準VCカーブを用い設定します。
振動問題が起きている場所、対象物によって「このレベルの振動であれば適切」という数値がそれぞれ記載されているため、状況に合わせた基準を設け指標とすることができます。
ただし、お客様の状況に合わせて設定されているわけではないため、状況に合致する基準ではありません。
そのため、どうしても基準を明確にできない場合にのみ指標として用います。
引用文献:
Generic Vibration Criteria for Vibration-Sensitive Equipment, Colin G. Gordon, SPIE99
Evolving criteria for research facilities: I-Vibration
目標値となる基準が明確になれば、障害となっている振動、可能性がある振動がある振動がどのような振動か把握する必要があります。
その振動が、基準となる目標値に対して満たしているか、満たしていないかの判断を行い、適正な振動対策製品を選定することできます。
振動把握に必要なデータは、周波数と、変位・速度・加速度のいずれか1つとなります。
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対策したけど効果が無い、悪くなった要因の一つとして、対象機器などの剛性がないことによる揺れの障害があります。ここでは、振動ではなく、剛性の有無による影響の違いや対策のポイントを分かりやすく解説しています
お客様から相談を受けた振動対策の事例をご紹介します。ナベヤの除振・防振製品を使ってどのような対策ができるのか、振動問題でお困りの方はぜひ参考にしてください。